【全9職種】デザイナーにはどんな種類がある?仕事内容や年収は?

普段生活する中で、デザイナーという職業を耳にすることは多いでしょう。しかし深く掘り下げていけば、様々な業種に分かれており、それぞれ求められるスキルも違うのです。そこで今回は、色々なデザイナーの仕事内容と、気になる年収について詳しく解説していきたいと思います。

そもそもデザイナーとはどんな仕事?


クリエイティブな仕事であるデザイナーですが、具体的にどのような仕事なのかを見ていきます。

デザイナーに共通する仕事内容

様々な媒体で物を作り出し、美しく分かりやすく見せるみために設計する仕事です。どのようにしたら人に魅力を感じてもらえるのかを熟考し、持てる技術を存分に発揮します。

ただ、デザイナーという仕事は、全て「無」から何かを生み出すわけではありません。クライアントなどから仕事の依頼を受け、希望通りのデザインを実現する必要があります。そのため依頼者が何を求めているかをしっかりくみ取るヒアリング能力、持っているイメージを聞き出すコミュニケーション能力も必要です。

希望のデザインを実現するためには、常日頃から色々なアイデアを生み出せるようセンスを高め、流行も意識することが重要になります。

主なデザイナーの種類と仕事内容


デザイナーには様々な種類がありますが。ここでは、デザイナーの仕事内容を種類ごとに詳しく説明していきます。

グラフィックデザイナー

主にポスター、新聞、雑誌などのパッケージをデザインする仕事であり、文字の大きさやイラスト、図形などを取り入れて魅力的な表紙をデザインします。基本的に印刷物、つまり紙媒体を中心にデザインを行います。

WEBデザイナー

グラフィックデザイナーとは違い、WEBサイトなどのグラフィックをデザインする仕事になります。サイトのアクセスを集めるために魅力的で使いやすいデザインをする必要があり、ときには一からWEBサイトを作ることもあるでしょう。クライアントの要望を明確にしておくことが重要です。

DTPデザイナー

印刷物のデザインを行い、グラフィックデザイナーが作ったものを修正、加工する役割を果たします。グラフィックデザイナーの上位互換とも言える職業です。

ゲームグラフィックデザイナー

テレビゲームのキャラクターや背景などのデザインを行い、様々な技術を要する職業です。ゲーム中で使われる効果音のデザインにも携わり、ゲームを魅力的にするために欠かせないポジションになります。

CGデザイナー

コンピュータグラフィックを作り出すデザイナーになり、コンピューターを駆使してグラフィックを生み出します。テレビアニメ、音楽のミュージックビデオなどの制作に携わり、ときには自動車の設計などに関わることもある仕事です。

インダストリアルデザイナー

工業製品のデザインに特化したデザイナーであり、日用品の設計を中心に行います。普段使うペンや冷蔵庫はもちろん、飛行機や電車といった公共の乗り物のデザインを手掛けることもあります。

ファッションデザイナー

服のデザインを中心に行うデザイナーであり、常に斬新かつ流行を意識したアイデアが求められます。自分の作った服を商品化するためにプレゼンすることもあるため、他社との競争が激しい仕事です。

インテリアデザイナー

建物の内装、家具のデザインを行う職種であり、人々が暮らす生活空間の演出も行います。一般住宅でデザインを求められることもあれば、学校や博物館、美術館など様々な建物のデザインをすることもあるでしょう。

イラストレーター

雑誌やポスターなどに掲載されるイラストのデザインを中心とした仕事です。基本的にはクライアントの要望に沿ったイラストを描くことになるため、作家とは少し違います。また、フリーランスのイラストレーターなら自分からクライアントに売り込んで仕事を取る能力が必要です。

デザイナーの年収は?


実際にデザイナーという職業にはどのくらいの収入があるのか、企業によって変化はしますが、目安となる年収について触れていきたいと思います。

一般的なデザイナーの年収の目安

様々な職種が存在するデザイン業界ですが、平均すると年収は約600万円が目安となります。インダストリアルデザイナーやグラフィックデザイナーのほうがやや平均年収を上回る傾向があり、大企業で働くことができれば大きく平均を上回ることもあるでしょう。

またWEBデザイナーの場合は企業によって左右されることが多く、なかには平均を大きく下回るケースもあります。したがってデザイナー以外のスキルを身に付けるなどして、ステップアップしていくことが年収アップの鍵となるでしょう。

まとめ

デザイナーという仕事は多岐に渡り、活躍する場も多いです。デザイナーは常に魅力的な製品を生み出すためにセンスを磨き、流行に対しても敏感でなければなりません。収入は企業によって左右される面があるため、こころざすのなら業種と企業の特徴を把握することが大事です。

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